現在２年ぶりのインドムンバイにいる。既に１０回以上の来印であるが、いつも圧倒されている。特に最近の道路や鉄道網の発展振りは目を見張るものがある。今後は間違いなく中国と並び世界の中心の国になると思う。ところで本日は当地の時間で早朝から、インターネット経由で、フジテレビやNHKそしてサンプロを視聴した。特にサンプロは２１年に渡る番組の最終回とのことであり、この記念番組を遠く離れた、このインドの地でも日本と同じように見る事がかなうことに、インターネット技術の発展には感謝するばかりである。
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最近のマスコミ報道では連日のように鳩山政権の支持率低下を発表している。そして当の民主党議員達もその原因は小沢幹事長の金の問題にあるということに安易に迎合している。そしてその迎合が同党の支持率低下に拍車をかけるといった悪循環に陥いらせている。私にはこの現象は米国特務機関の民主党政権つぶし、いや中国寄り路線つぶしの動きとしか見ることができない。ところで昨日の財務大臣の発表でも、沖縄問題に関わる密約の存在の確認ができたとのことであった。これを見て分かる通り、戦後の自民党政権下で、多くの政策が国民目線ではなく、米国への配慮によって決められていたことが良く理解できる。そして昨今の政治の動きを観察し、数々の状況証拠を集めれば、今その継続を断ち切ろうとしている現民主党政権に米国寄りの勢力がそれを妨害している構図が明確に見えてくる。
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先日のニュースで、日本の米国国債の保有残高が再び第一位となったとの報道があった。中国が一部の売却に走った結果とのことである。いずれにせよ、巨額の財政赤字と貿易赤字を抱える国の通貨ドルがここまで、生きながらえている背景には、日中両国の買い支えがあることは事実である。このことに米国政府はもう少し謙虚になっても良いのではないだろうか？米国政府はガイトナー財務長官を派遣して世界各国に先の金融危機勃発のお詫びと、建て直しを約束したが、最大の貢献者である日中に対しての対応はまだまだ不十分であると思っている。
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昨日より冬季五輪が始まった。やはりここ長野に住んでいると、1998年の開催地だけに他の地域より関心が高いように感じられる。前回のトリノ（イタリア）では荒川静香選手の女子フィギアの金メダル一個に留まり、惨敗した日本がどのように復活を遂げることができるのか、非常に興味深い。ところで以前は冬季五輪といえば、夏の五輪と同じ年に開催されていた、例えば、1992年はフランスのアルベールビルで開催されたが、その年の夏季五輪はもう一つの欧州の都市、スペインのバルセロナで開催されている。その後、次のリレハンメル五輪が同じ欧州で開催されたが、この年は特例で2年後の開催となり、以後、冬季五輪はサッカーのW杯と同じ年に開催されることになった。その結果長野五輪の年には、フランスでW杯が開催されている。そして日本は同大会にアジア代表として初出場を果たしたが、結果はこれも3連敗と惨敗であった。
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とうとう横綱朝昇龍が引退した。角界の伝統など、どこ吹く風と、自らのスタイルを貫いた、強者（つわもの）横綱のさびしい引退であった。過去に数々の不祥事を起こしながら、ここまで綱を張ってきた横綱にもついに終焉の時が訪れたのである。これは今回の事件の事の重大さもあるが、それ以上に社会の変化が彼の立ち居地の継続を認めなかったものと思う。
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グーグルで、首相・闘うと、検索すると、多くの新聞記事が出てくる。これはご存知の通り、小沢民主党幹事長が、ゼネコンからの賄賂受領した収賄罪を念頭に入れて小沢幹事長の秘書および元秘書の衆議院議員を逮捕したことに端を発している。民主党側はこれを権力の横暴として対決姿勢を明確にしており、その上この闘争に勝つことこそ、日本に真の民主主義をもたらすものとしている。それでは小沢幹事長や鳩山首相は、なぜこれだけ、はっきりと発言したのであろうか？その背景を探ってみたい。
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連日のように、JALの問題がマスコミで報道されている。そしてここに来て、その帰趨は大体決してきたようである。即ち会社更生法の適用の後、すぐに政府系金融機関が再度出資をして、経営を維持するものであり。現役の社員にとっては失業という最悪な事態は避けられたが、実は同時に進めている企業年金の減額問題については、未だ解決策が見えていない。実はこの問題は日航に限らず、日本の巨額の財政赤字を放置した最大の問題の根源の一つであることを、下記にコメントしてみたい。
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昨日のニュース報道で、鳩山首相が駐留米軍の抑止力についての発言をした。これはどういうことであろうか？抑止力とは何かの動きを抑止することであり、それは駐留米軍に当てはめれば、潜在敵国の軍事行動を抑止すると理解すべきである。それでは日本にとっての潜在敵国とはどこであろうか？ここで潜在敵国を特定することが必要となるが、自民党政権下ではこの点は一貫して曖昧にされてきた。即ち国民に対して、どの国が潜在敵国なのかを知らせないことで、この問題を避け続け、結果的に沖縄米軍の駐留先の移転問題を棚上げにしてきたのである。
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先月欧州政府は12月1日に発効する、リスボン条約で定められた、欧州連合大統領と同外相を選出した、大統領は調整型のベルギー出身ファンロンバイ氏、外相はEU委員で英国出身のアシュトン氏となった。ところでその目的はどこにあるのであろうか、私はこれは欧州連合設立、ユーロの基軸通貨化など一連のEU統合政策の成功に自信をもった欧州カトリック国がいよいよ、外交に進出したという注目すべき動きであると見ている。
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久しぶりの投稿となりました。私事で恐縮ながらこの6ヶ月、タロウ家は想像を絶するあわただしさで、読者の方のご期待に背くことになって、お詫び申し上げます。実は7月に突然父が脳梗塞で倒れ、その後10月末には母が他界してしまいました。さすがにタロウ君も悲しみにくれるとともに、そういった歳回りとなったものと実感いたしました。
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